残業なしの求人で離職率を調べる方法は？

「残業なし」と書かれた求人でも、離職率が低いとは限りません。離職率を調べるには、求人票だけで判断せず、会社が公表している人数や有価証券報告書、求人・面接時の説明、社員の口コミなどを照合します。特に重要なのは、離職率の数字だけでなく、対象期間・対象者・退職理由まで確認することです。

求人票の「残業なし」だけでは離職率は分からない

求人票の「残業なし」は、会社や求人媒体によって意味が異なります。たとえば、次のような可能性があります。

• 実際に時間外労働がほとんどない
• 特定の職種や勤務場所だけ残業がない
• 繁忙期を除けば残業がない
• 求人票に記載された勤務条件上、残業を想定していない
• 「残業なし」とされているものの、持ち帰り業務や始業前の準備がある

そのため、残業の少なさと離職率は別々に確認する必要があります。「残業なしだから長く働ける」と結論づけず、離職率の実績や職場の運用を調べましょう。

まず確認したい離職率の意味

離職率は、一般的には一定期間に会社を辞めた人の割合を示す数字です。ただし、計算方法は会社によって異なるため、数字だけを比較してはいけません。

代表的な計算方法は、次のとおりです。

離職率 ＝ 期間中の離職者数 ÷ 期間中の平均在籍者数 × 100

仮に、1年間の離職者が10人、1年間の平均在籍者数が100人なら、計算上の離職率は10％です。ただし、これは説明のための計算例であり、特定の会社の実績を示すものではありません。

確認するときは、少なくとも次の項目をそろえます。

• 集計期間はいつからいつまでか
• 正社員だけか、契約社員やパートも含むか
• 会社全体か、応募する職種・部署だけか
• 自己都合退職だけか、定年退職や契約満了も含むか
• 入社後1年以内の離職率か、全社員の年間離職率か
• 分母となる在籍者数をどう計算しているか

たとえば「若手社員の3年以内離職率」と「全社員の年間離職率」は、同じ離職率でも意味が異なります。

離職率を調べる具体的な方法

1. 会社の採用ページや会社資料を確認する

最初に、会社の採用ページ、会社案内、統合報告書、サステナビリティ資料などを確認します。会社によっては、平均勤続年数、定着率、入社後の在籍率、離職者数などを公表しています。

ただし、「定着率」は離職率と同じとは限りません。対象期間や対象者が書かれていない場合は、次のように問い合わせると確認しやすくなります。

「掲載されている定着率は、どの期間の、どの雇用区分を対象にした数字でしょうか」

数字の定義が分からないまま、定着率を「離職率が低い」という意味に置き換えないことが大切です。

2. 上場企業なら有価証券報告書を確認する

上場企業では、有価証券報告書に平均勤続年数、平均年齢、従業員数などが記載されていることがあります。これらは職場の状況を考える材料になりますが、平均勤続年数が長いからといって、直近の離職率が低いとまでは断定できません。

有価証券報告書を確認する場合は、次の点を見ます。

• 会社単体とグループ全体のどちらの数字か
• 提出年度はいつか
• 従業員数が増減していないか
• 平均勤続年数が応募する部署にも当てはまるか
• 過去の資料と比べて従業員数や人員構成が大きく変わっていないか

平均勤続年数は、離職率を直接示す指標ではありません。離職率の公表がない場合は、「確認できる範囲では離職率は分からない」と整理しましょう。

3. 求人票や求人媒体の会社情報を複数の時点で比べる

求人票には、離職率、平均勤続年数、社員の定着状況などが記載されている場合があります。同じ会社について複数の求人を確認し、職種・勤務地・雇用形態が同じ条件で数字が一致しているかを見ます。

求人ごとに数字が異なるときは、単純な誤りと決めつけず、対象部署や集計期間が違う可能性を考えます。求人票だけでは理由が分からないため、応募先へ確認してください。

4. 面接や応募前の問い合わせで具体的に聞く

離職率が公表されていない場合、面接や問い合わせで確認するのが現実的です。ただし、「離職率は何％ですか」とだけ聞くと、会社が回答しにくいことがあります。残業と定着状況を分けて、具体的に質問します。

• 「この求人の職種では、直近1年間に何人が入社し、何人が退職しましたか」
• 「退職者数には、定年退職や契約満了も含まれますか」
• 「入社後1年以内に退職した人は、直近1年間で何人いますか」
• 「残業なしという条件は、応募する部署にも適用されますか」
• 「繁忙期や月末だけ残業が発生することはありますか」
• 「勤務時間外の電話対応、持ち帰り業務、始業前の準備はありますか」

回答の内容だけでなく、質問に対して具体的な数字や条件を説明するかも確認します。「人によります」「ほとんどありません」といった回答だけでは、実態を判断する材料が不足します。

5. 口コミや転職サイトの投稿は補助材料として使う

社員の口コミや転職サイトの投稿から、退職理由、繁忙期の勤務、サービス残業、部署ごとの違いなどを確認できることがあります。ただし、投稿者の所属部署、在籍時期、雇用形態がそれぞれ異なるため、会社全体の離職率として扱ってはいけません。

口コミを見るときは、次の点を確認します。

• 投稿された時期が古すぎないか
• 応募する職種や勤務地と同じか
• 複数の投稿で同じ内容が繰り返されているか
• 個人の感想と、具体的な勤務実態が区別されているか
• 「残業なし」と書かれた求人の部署についての情報か

口コミが1件だけ違う内容を述べていても、それだけで職場全体の実態とは判断できません。会社の公表情報や面接時の説明と照らし合わせて使います。

「残業なし」と離職率を一緒に判断するチェック方法

調査した情報は、次のように分けると判断しやすくなります。

たとえば、会社全体の離職率が低くても、応募する部署だけ人員の入れ替わりが多い可能性があります。反対に、会社全体の数字が確認できなくても、応募部署の人数や退職者数を具体的に説明してもらえれば、判断材料を増やせます。

離職率が分からない求人は避けるべきか

離職率が公表されていないだけで、ブラック企業や離職率が高い会社だと決めつけることはできません。特に、従業員数が少ない会社では、人数を公表すると個人が特定される場合もあります。

一方で、離職率を確認したい質問に対して、対象期間や部署を明らかにせず、残業の実態についても説明しない場合は注意が必要です。離職率の数字がなくても、次の情報を組み合わせて判断します。

• 残業なしの条件が書面で明確になっているか
• 面接時の説明と求人票の内容が一致しているか
• 勤務時間外の業務について回答があるか
• 入社後の研修や配属先が説明されているか
• 退職者数や人員の入れ替わりについて、質問に具体的に答えるか

情報が不足している場合は、「離職率が低い」と評価するのではなく、離職率は未確認、残業条件も追加確認が必要と判断するのが安全です。

調べるときの結論

残業なしの求人で離職率を調べるには、求人票の記載だけでなく、離職率の対象期間・対象者・計算方法を確認し、会社資料や面接時の説明、口コミを照合します。

最初に確認する質問は、「残業なしは応募する部署にも適用されるか」「直近1年間の入社者数と退職者数は何人か」「退職者数に定年や契約満了を含むか」の3点です。数字が確認できない場合は、分からないものを低いと推測せず、残業と定着状況の両方が確認できた範囲で応募を判断しましょう。